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全社員アンケートにより、自社の「組織文化」「モチベーション」「満足度」を明らかにし、
組織改革に結びつけられるサービスです

クライアント企業が、いざ、組織の改革を実行しようとしても、組織風土が崩れていたり社員のモチベーションが低かったりすると、施策はうまくいきません。

社員のモチベーションが低い、もっと主体的に考えて欲しい、部長が部長としての仕事ができない、決まったことが進んでいない、安心して任せられない。経営者、経営幹部の悩みはつきません。

一方で、人事施策は、評価制度の構築、管理職研修、リーダーシップ研修、事業計画書によるビジョン提示、理念策定など幅広く、経営資源が限られた中堅・中小企業にとってみれば、全ての施策で100点を目指すのはなかなか難しいのが実情です。

そこで、自社の組織風土や社員のモチベーション、満足度の状況を的確に把握できれば、効果的な対策を打ち、風土改善や実行力アップにつなげることができます。社員満足度診断（EISサーベイ）を活用することによって、クライアント企業様の「組織文化」「モチベーション」「満足度」を明らかにし、診断結果から特定された課題解決を行うことで、効率的な組織改革を実現します。

「EISサーベイ」でこんなことがわかります

① 会社が取り組むべき人事的課題の優先順位が分かる

② 経営者の意識と社員の意識のGAPが分かる

③ 会社にとって効果のあるじんじ的施策が何かわかる

④ 成長している他社平均と自社の特徴を比較できる

 

メリット

サービス導入メリット

• 社員のモチベーションが高まり、行動量が増える
• 一致団結する
• 離職率が大きく下がる
• 会社の価値観が社員に浸透するので、顧客にもしっかり伝わる
• 組織の問題が明確になる
• 社員の高い満足度が、顧客満足へとつながる

先生方が活用するメリット

クライアント企業様の「組織文化」「モチベーション」「満足度」を明らかになることで、

• 診断結果から特定された課題解決の人事施策のご提案がしやすくなります。
• 研修、人事制度等の必要性を理解し、導入に結びつけられます。

 

アウトプットイメージ

EIS診断　総合結果 EIS診断の総合的評価と所感を示します。	自社の社員満足度と他社満足度の平均との比較 自社社員の満足度と他社社員の満足度平均を比較します。 衛生要因は少しでも欠けると不平・不満に繋がる要因であるため、満足度を上げることにより不平・不満を抑える効果があります。 動機付け要因は高まると直接満足度を上げることに繋がります。
社員の価値基準と社員の満足度との適合度 社員の満足度と社員の価値基準を比較します。 社員の価値基準に対し社員の満足度が上回っている状態は社員がモチベーションを持てている状態といえます。 一方で社員の価値基準に対し社員の満足度が下回っている状態は社員がモチベーションを持てておらず注意が必要です。	社員満足度ランキング（ベスト５、ワースト５） 社員満足度の上位５項目、下位５項目を示します。
モチベーションの4象限分析 社員のモチベーションに対する投資の優先順位を示します。 価値観が高い一方で満足度の低いCゾーンは特に要注意であり、早急な対策が必要です。	単純集計結果 「自社社員の価値基準」および「社員満足度」について項目別に回答数の内訳を示します。
経営層の価値基準ベスト７と社員の価値基準ベスト１０ 価値基準の適合度を見る上では、特に価値を置いている項目の適合度が重要です。 経営層と社員それぞれの重要視する価値基準の適合度を示します。	経営層の価値基準と自社社員の価値基準との比較 経営層の価値基準と自社社員の価値基準をレーダーチャートで表し、カテゴリー毎の適合度を示します。
診断結果　数値一覧（他社比較・社内比較）※別紙 テーマ、カテゴリー別の自社の社員満足度、社員の価値基準、経営層の価値基準の数値を一覧で示します。 また、他社平均の数値と比較できるよう、他社平均一覧も記載されます。	社員からのフリーコメント　※別紙 社員からの満足度に対する定量的な評価だけでなく、定性的な意見をフィードバックします。

 

EISサーベイの流れ

■ アンケート回答開始

経営層含め、全社員にアンケートのご回答をいただきます

■ 経営層事前打合せ

経営層メンバーには事前に打合せの場を設けていただき、全社としての価値基準をすり合わせていただきます。

■ アンケート回収

アンケートのURLをお送り致しますので、1週間～2週間でご回答をいただきます

■ 診断分析結果報告会

診断分析結果について報告をします。

サービス概要

クライアント企業様に提供する価格は、33万円＋受講人数×1,100円（※）となっており、同等の他社サービスに比べると安価な価格で利用いただけます。
（※）対象となる事業部数が6つ以上になる場合は別途追加費用が発生します。