メンタルヘルス対策についての研究もこの8年で進みましたし、過労死・パワハラによるメンタル不調による自殺などについての新しい判例なども出ています。

メンタルヘルス研修を定期的に行っている先生はもちろん、これから行っていこうという先生も、是非、新しい情報をこのDVDで仕入れてください！

このDVDは、産業カウンセラーの資格も持った社会保険労務士の小林富佐子先生が、企業向けに行っている研修内容をそのまま収録しています。

ですから、このDVDの内容を話せるようになれば、先生もそのまま、メンタルヘルス研修ができるようになります。研修に使った資料もデータで提供いたしますので、是非、ご活用ください！

こんな方に特にお勧めです！

• メンタルヘルス研修のコンテンツを探している先生
• 顧問先からメンタルヘルス関係の相談を受けることがある先生
•  メンタルヘルス対策に特に力を入れて活動したいと思っている先生

顧問先は正しいメンタルヘルス対策を取れていますか？

精神疾患、メンタル不全による休職者は年々増えており、先生方の顧問先からも、その対応に関する相談があるかと思います。

そういった際には、「未然の対策」という観点から、管理職向けの「メンタルヘルス研修」をおすすめしてみては如何でしょうか？

また、正しいメンタルヘルス対策を取らず社員が自殺などした場合は、裁判になり、多額の損害賠償を求められたり、マスコミざたになり、社会的信用を失墜させる可能性もあります。

以下は、実際にあった裁判例です。

T社うつ病事件：メンタル不調者への対応における予見可能性に関する事例

約5か月にわたり、法定時間外労働時間数が平均で月69時間54分になる生活が続き、うつ病を発症した女性Sさん。クリニックで受診、診断を受けた後、産業医検診も受け、症状と業務内容の相談をしたが、企業側で改善の措置は取られなかった。 
症状が悪化し、長期欠勤を経て休職となり、休職期間満了をもって解雇された。

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顧問先の対策は、万全ですか？

顧問先の社長は、「メンタルヘルスの対策を行うのは産業医など、専門家の仕事だ」と思っていないでしょうか？　でも、「普段」を知っている管理職が異常に気付けなければ、対応が手遅れになってしまいます！

また、管理職にも「安全配慮義務」がありますから、部下がうつ病になり自殺したとき、会社だけではなく、上司個人が損害賠償の責任を負うこともあるのです！

会社として大切なのは管理職に適切な研修を行い、管理職がいざというとき、部下の変化に「気付き」、適切な「声かけ」をし、必要であれば専門家につなげる、ということです。

厚生労働省も企業の取り組みを示した指針のなかで、管理職の役割を重視し、そのための教育を行うよう求めています。

そういった現状を顧問先にしっかりお伝えし、このDVDの内容をしっかり顧問先の管理職にお伝えする。・・・それが顧問社労士の役目です！

研修に力を入れたい先生だけでなく、顧問先の労務リスクを減らしたいと思うすべての先生にお薦めするDVDです。

3大特典!!

★コミュニケーションの取り方を実演を交えて解説

・話の聴き方　　・声かけの仕方　　・相談の受け方

★DVDで使用したスライドデータ（パワーポイント100枚分）をプレゼント

※ご自身で研修されるときに加工してお使いいただけます。

★ストレス反応チェックシート、日常生活のストレス要因評価、リハビリ出勤に関する覚書のデータ付き